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2013年2月27日 (水)

二千九百六十八: 『お知らせ_No.107』の解釈です。_No.2

こんばんわ。

再び、『二千九百六十三:お知らせ_No.107』の解釈を、私なりにしていきたいと思います。
これも、再びなのですが、本題に入る前に、このような時は、昔から言われているとおり、

    「お互いに愛し合おうね」
    「許し合おうね」
    「良い社会を作っていこうね」
   
等の言葉を明るい笑顔で、口ずさみながら、多くの人と一緒に解釈していきたいと思います。
私も、落ち着いてやって行きたいと思いますので。

それと、別の段で書きたいこともありますので、それはそれで書きます。
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あれから、調査が進みました。
しかし、

●公共信託(OPPT)は、銀行を含む主な企業の担保を保全した 2013年2月4日 | 目覚め Despertando.me
http://japonese.despertando.me/%e5%85%ac%e5%85%b1%e4%bf%a1%e8%a8%97%e3%81%af%e3%80%81%e9%8a%80%e8%a1%8c%e3%82%92%e5%90%ab%e3%82%80%e4%b8%bb%e3%81%aa%e4%bc%81%e6%a5%ad%e3%81%ae%e6%8b%85%e4%bf%9d%e3%82%92%e4%bf%9d%e5%85%a8%e3%81%97/

の中で、以下の一文があります。

    「この惑星上で関心を持つ全ての人たちは、www.oppt-in.comを参照して、この問題を自分自身で調査するよう勧められる
   
と、ありますから、OPPTに関する疑問などは、原則として、色々な人がご自身で調査していくことが勧められています。

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まず、私の疑問点を書きます。
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Q①:OPPTの差し押さえるべき「抵当物」と呼ばれたもの。
            (広い意味合いで書くのですが、抵当物とは「差し押さえられるべきもの」です。)
Q②:なぜ、マスメディアは情報の開示などをしなかったのか?
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ここからが、得られた情報からの解釈です。
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A①:「抵当物」について。

これらが何によって、確認できるかと言うと、上の●の文章の中にあります。

上のURLの文章の中に、

    「これらの企業の名称、所有者、権利、及び全ての資産は、正当に保全され、惑星の人々に平等に配分されるよう、信託の管理下におかれた。」

という一文があります。
OPPTが古いパラダイムの世界に要求していた抵当物は上の文章から、逆算して、わかります。

二千九百六十三:お知らせ_No.107』に「1)政府は企業体であった」とありますから、政府でさえも企業だったことになります。
ですから、ほとんど多くの政府も、OPPTによって「差し押さえられるべきもの」だったことがわかります。
つまり、「日本企業(あるいは他の国、米国企業、オーストラリア企業、その他多数)」、「所有者」、「権利」、「全ての資産」が、私の知りたかった抵当物です。
実は、憲法や法律というものも、人々の作ったもの(ルール)なのです。
ですから、「憲法や法律」も「全ての資産」です。

ですから、2012年12月25日にOPPTが差し押さえたものを箇条書きで書きます。

2012年12月25日以降から、無効なもの:

①:日本国憲法や世界の他の国々の憲法。
②:憲法失効につき、それらの国々の全ての法律も無効。
③:日本国憲法や世界の他の国々の憲法も失効されているので、国境も無効。
④:例えば、多くの日本人が「日本」という土地を所有していました。多くの人が自分の国を所有していたので、これも、失効されて、現在、地球の上には、ほとんど国境は無い状態です。
⑤:それらの国の全ての企業。
⑥:および、何かの生産物の所有権。
⑦:あるいは、何かの物質(古いパラダイムで言う所の「紙幣」や「コイン」も含みます)。

これが、私の知りたかった「抵当物」でした。

ですから、現在、地球の上には、確かに、国境も無く、何かの所有物も無く、何の法律も無いため、多くの政府が無政府状態とも言える状態ですが、OPPTの規則が動いています。
ですから、完全に、「無政府状態」と呼べる状態ではありません。

上の①から⑦までのことを考えていると、今現在は混乱をきたす人もいるでしょうから、何か起きることや解決例などは徐々に書かせてください。。
また、どうか、このブログの読者ご自身でもお考えください。

ですから、『二千九百六十三:お知らせ_No.107』の中に以下の一文があります。

    「系統的に言えば・・・私たちは自由なのだ!!」

つまり、私達は、本当の意味で、自由なのです。
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ただし、新しいパラダイムでの確認事項も動いています。

●公共信託は以下のことを確認する。
:男、女、子供全ては、創造主によって犯すことが出来ない価値と権利を与えられ、誰一人といえども、偽の領地、企業という虚構によっては、又は人々への適切な通知なしには、及び契約又は貸付契約によって規定され、合意されたものでない限り、他者の特別な関心にさらされることがないものとする。

これについての、私の解釈もありますが、まずは、これを読まれるこのブログの読者の方が、考えて下さることを、私は祈ります。
これも徐々に書きたいと思います。
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ただし、例外があります。

それは、米国証券取引所に証券番号の無かった国です。
それらは、北朝鮮とか、キューバとか、イランとかです。
「合法的に保全した」と聞いていませんので。
これらの国については、旧来の「決まり」というものが生きているかもしれません。
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A②:マスメディアについて

また、マスメディアも、古い企業政府(例えば、「日本企業」)の下の子会社であったため、親会社(例えば、「日本企業」)の指示などを受けなくてはいけなかった筈であり、情報の操作も可能だったと考えられます。

マスメディアについては、これ以上、調べても、あまり意味が無いかと思いますが、気付いた時には、何か書きたいと思います。
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最後に余談として、書いておきます。

前回書いたUCCの事です。

2012年12月25日まで、米国で採用されていたUCCは、「闇ルール」と呼ばれるべき状態のものだったことがわかると思います。

UCCは法律学校でさえも、教えられなかったのですから(法律で無いのだから)。
住宅トラブルがあったとしても、その住宅を買った人と、売りつけた商人の間で、何かの訴訟があっても、法廷で、そのUCCが見せられなかった可能性があります。
なにせ、国の定めた法律では無かったのですから。
たとえ、法廷で、そのUCCを開示されても、誰かがサッとそのUCCの不利な点を変えれば良いのです。

また、過去、サブライムローン問題がありました。
住宅関係のローンの問題でした。
この時でも、商人の方が危機に陥っても、そのUCCを、誰かがサッと変えたら良いだけです。
そして、商人が逃げれる可能性も高いです。
実際、そのようなことが現実にあったかどうかはわかりませんが、充分に考えられます。
つまり、米国政府も、米国の一般の人々も、日本で言うところの『商法』に当たるもので、商人達の商業活動を取り締まれなかったのです。

つまり、2012年12月25日まで、米国で機能していた憲法がどれほど、異常な状態だったかを、このブログを読む人はわかると思います。
また、多くの人が、以前の合衆国憲法なんて、読んだことは無いでしょうけど、このブログのこの文章があることで、その憲法の異常な証拠を読者は手にすることが出来るでしょう。
今現在(2013/2/27)では、もう、2012年12月25日以前の合衆国憲法も存在しないし、昔のUCCも存在していませんが。

                坂本  誠   

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