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2013年2月

2013年2月28日 (木)

二千九百七十四: Light is right.

 

    Light is right.
   
   
    (和訳:「光は正しい。」)

        

                坂本  誠   

二千九百七十三: 『お知らせ_No.107』の解釈です。_No.3

こんばんわ。

OPPTの下で生きている私達の間には、ほとんど、決まりがありません。
ですから、私達は、本当の意味での自由という事になります。

また、「2012年12月25日を持って、地球の上での、資本主義は終了した」と言えるでしょう。

ですから、私が以前より、書いている

    「お互いに愛し合おうね」
    「許し合おうね」
    「良い社会を作っていこうね」

というのも、これも、私のお薦めであり、他の人が「私は、そんな事をしたくないよ」と言うのも自由なのです。
単純に、私のお薦めでありますので。

また、決まり事も、ほとんど、ありません。

こんな場合、私達は、どのようにして生きたら良いのか、不安になる人もいるでしょう。
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「こういう時」とか、いつでもそうかと思いますが、「ちょっと法律を勉強したいな」と言う時は、憲法の一番最初にある、「前文」と呼ばれたりするものを見ます。
「日本国憲法」だったら、憲法の一番最初に書かれてあります。
実は、ここがとても大事なのです。
そのような「前文」と呼ばれる文章には、憲法の精神が書かれているのです。
つまり、国の姿の理想です。

そして、その志に沿って、日本国憲法の幾つかの条文が書かれています。
つまり、この「前文」が、日本国憲法の全てを作るのです。
そして、その日本国憲法が、日本の全ての法律を作りました。
ですから、「国の要」というのは、憲法の「前文」が束ねているのです。
そして、その憲法が法律を束ねています。
ですから、法律というものは、実は、日本国憲法の「前文」に全て違反しないように作られていたのです。

ですから、「その国の内部の状態を知りたい」と言う時は、その国の法律を見たりせず、憲法の「前文」を読めば、芋づる式にわかるというわけです。
その国の精神である「前文」が、国の状態を作るのです。
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ですが、

公共信託(OPPT)は、銀行を含む主な企業の担保を保全した 2013年2月4日 | 目覚め Despertando.me

の中で、以下の文章があります。

   ◆「これらの企業の名称、所有者、権利、及び全ての資産は、正当に保全され、惑星の人々に平等に配分されるよう、信託の管理下におかれた。」

つまり、「多くの物資を分かち合う」のために、OPPTの管理の下に、全ての資産が保全されていることがわかります。
昔から、「分かち合いの心が大事だ」と言われていますが、それが採用されていることがわかります。
つまり、私達は分かち合いの心を持つことを理想とされているのです。

また、

   ■「公共信託、ひとつのものである人々の公共信託、1776年の人々の公共信託などは、適法に保全され、宇宙法を含む法令、国際法、登記法に準拠しているものである。」

とありますから、まず、国際法は、ほとんど通用していることがわかります。

国際法は、以前にも、書いた奴隷行為を禁じている「世界人権法」などです。
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「宇宙法」とは、私の聞いたところによると、「原因・結果の法則」でしょうか。
2000年前のイエス・キリストも、「まいた種は自分で刈り取らねばならない」と言っていました。
また、ブッダも「人間には、カルマがあるよ」と言っていました。
ですから、「原因・結果の法則」というのも、考えてみれば、かなり昔から言われていたので、今から新たに「宇宙法」というものを考えなくても、太古より変わらぬ普遍の神理が書かれたものを探せば、それに、「宇宙法」が記載されていることになるでしょう。

「良いことをしたら、良いことが返って来て、悪いことをしたら、悪いことが返ってくる」という単純なものですが、これを持って、人々が「悪いことをせず、良いことをしよう」という心を持つことが出来ると思います。
これで、俗に言う「犯罪」とか呼ばれたものを防ぐ方向に行けるのではないかと思います。

ここまで、私が書いても、私の書いたことがそのまま、「宇宙法」として適用されるかどうかはわかりません。
だいたい、「何かの決まり」というのは、最初にある人の考えがあって、多くの人の話し合いがあった後に、「正式な決まり」と決められるのです。

ですが、何千年も前から、多くの人が言い続けていることは、それはもう完全に、普遍の法と呼ばれるもので、私が新たに言ったことではないです。
私のエッセイですので、この部分は気楽な気持ちで読まれて頂けたら幸いです。
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難しいような感じで書いてしまい、ちょっと、申し訳なかったのですが、ですから、冒頭に書いた

    「お互いに愛し合おうね」
    「許し合おうね」
    「良い社会を作っていこうね」
    「分かち合いや譲り合いの心を持とうね」

の感じの雰囲気の心で、笑顔を交わしながら、生活をすることが良いだろう、と言えるかと思います。

ですから、お時間のある人は、今では、効力が無効化されている筈の日本国憲法の前文の

    「われらは、平和を維持し、専制と隷従、圧迫と偏狭を地上から永遠に除去しようと努めてゐる国際社会において、名誉ある地位を占めたいと思ふ。われらは、全世界の国民が、ひとしく恐怖と欠乏から免かれ、平和のうちに生存する権利を有することを確認する

のような文章を読まれたら、良いかと私はお薦めすることが出来るかと思います。
この上の「前文」も、愛の心を感じると思います。

このような愛の精神はずっと受け継がれていくものです。

                坂本  誠   

二千九百七十二: お知らせ_No.109

(以下、『ほんとうがいちばん』様、2013年2月28日記事より引用)
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●イランにはフリーエネルギーがある
http://mizu888.at.webry.info/201302/article_73.html


YouTube: 21WIRE: Keshe's Free Energy Technology Will Make Today's Military 'Useless' 

21WIREのPatrick Henningsen記者は、イランのM.T. Keshe博士によって公式に発表された革新的なフリー・エネルギー科学と進歩した宇宙船技術を調査している。
Keshe博士はイランの核物理学者であり、ベルギーのKeshe財団のチーフである。

Keshe博士は最近2013年1月30日にロンドンのImperial Collegeで講義を行ったが、その際、イランの宇宙船計画について信じられないような情報を明らかにした。

また、博士は現在世界の超大国の手にある平和条約についても語った。
世界の「超大国」は博士が既に公式に表明している進歩した超技術に対してどのような反応をするか、我々は見守っている。
この技術によって、イランが捕まえた米無人偵察機は1機ではなく2機である。

この技術の応用として、光よりも早く移動すること、nuclear gravity-magnetic field plasma free energy reactors 核重力磁場プラズマフリーエネルギー原子炉(?)、末期症状の病気の進んだ医学治療などがある。

元記事
http://21stcenturywire.com/2013/02/25/iran-already-has-free-energy-that-would-render-military-industrial-complex-obsolete/

デーヴィッド・アイク(David Icke)の情報
http://icke.seesaa.net/article/332087306.html
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(引用終わり)

                坂本  誠   

二千九百七十一: OPPTの差し押さえ文書について

今回の『OPPTは合法的に企業、銀行、及び政府を奴隷制度と私的なマネーシステムの罪で差し押さえた』という取り押さえ文書を見る機会がありました。

以下がその文書ですね。

DeclarationAndOrder.pdfをダウンロード

http://peoplestrust1776.org/の「ORDERS」の欄に、他にも5つの証書があります。

正式文書の形式は各国で違っています。
例えば、日本だったら、「ハンコを押す」ですね。
米国の正式文書の形式は、「名前は肉筆で」と、聞いていました。

私も米国の正式文書というのを始めて見たのですが、確かに、そのように肉筆で書かれています。
そして、3人の指紋まで押していますね。
米国の正式文書というのは、「指紋まで押すのかな」と、正直に感じました。

そして、この正式文書の最後には、「For all the world to rely upon」という記述があります。
「全世界の信頼のために」と訳せるでしょう。
6つの全ての正式文書に、この「全世界の信頼のために」という言葉が記されています。
「6つの全ての正式文書が、全世界に向けられているのだろう」と、素直に感じました。

                坂本  誠   

二千九百七十: 法律関係のエッセイについて

おはようございます。

関係ないのですが、花の写真とかも入れておきます。Img7d91f57ad551
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多くの人が、「法律って、難しい言葉が出て来るから、頭が痛くなって、嫌だ」と思っているかもしれません。
あるいは、政治関係も、法律で作られていたから、ちょっと、難しい用語が多くて、疲れるのですね。

私も、法律的なエッセイを書く時や、それにちなんだエッセイを書く時は、ちょっと、言葉を選びながら、慎重に書いているところが本当です。
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だから、多くの人も法律関係の文書に触れたくない人が多いでしょう。
それに、確かに、法律関係の人の顔を見たら、仏頂面(ぶっちょうづら)しているみたいだし、、、。
それに、「法律の事を喋っていて、訴えられたら、どうするの?」と、考える人も多いかもしれません。
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法律関係の文書で、難しい用語や言い回しが出て来るのは、以下のためです。

例えば、英語で、「I have a pen.」という文章を考えてみましょう。
日本語で書いたら、普通は「私はペンを持っている」になります。
ですから、英語の和訳や、日本語の英訳をする人にとっては、大変、便利な「have」です。
なぜならば、「have」は、多くの意味を持つからです。

私の手元にある英語の辞書を開くと、「have」には、20個ぐらいの意味があります(辞書の作りによって、その数は違ってくるでしょうが)。
例を挙げて、上の「I have a pen.」を和訳すると、

    「私はペンを持っている」
    「私はペンがある」
    「私はペンを経験する」
    「私はペンを取る」
    「私はペンを食べる」
        :
        :
        :
       
全部は、挙げませんでしたが、「have」は、このようにたくさんの意味を持たされているので、翻訳関係の人には愛されている「have」です。

ところが、法律などの分野で正確な文章表現をしないといけない時には、この「have」はやっかいになるのです。
Aさんにとっては、「I have a pen」という文章は、「私はペンを持っている」になります。
ところが、Bさんにとっては「I have a pen」という文章は、「私はペンがある」になります。
また、Cさんにとっては「I have a pen」という文章は、「私はペンを経験する」になります。
また、Dさんにとっては「I have a pen」という文章は、「私はペンを食べる」になります。

このように、多くに人に対して、バラバラな表現となってしまうのです。
このように正確な文章表現をしないといけない時には、たくさんの意味を持つ言葉が、逆にやっかいになってくるのです。
では、「なぜ、正確な文章表現をしないといけないのか?」となると、その文章が多くの人に読まれて、多くの意味を持ってもらったら、困るのです。
多くに人に正しい情報を伝えにくくなるのです。
上の例のようにです。

ですから、一番上の日本語の「私はペンを持っている」をより正確に、英語で表現しようとしたら、「I own a pen」になってくるのです。
この「I own a pen」というのは、固い感じなのです。

これが、法律関係の文章が堅い感じになっている理由の一つです。
また、「文章に日時を入れていないとはっきりしないじゃないか」とかもあるので、日時付けの文章も多くなってしまったのです。
また、「多くの言葉を知らないといけない」となっているので、法律関係の文章とは堅いわけです。
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しかし、『二千九百六十三: お知らせ_No.107』の「
OPPTは合法的に企業、銀行、及び政府を奴隷制度と私的なマネーシステムの罪で差し押さえた(全文) 」にもあるように、2012年12月25日に、「非常に多くの法令の廃棄に至」りました。

これからは、スッキリしてくるでしょう。
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それに、法律関係の人で、堅そうな人は、自分の家に帰ったら、意外な一面を持っていることも多いと聞きます。
この辺は、笑えるところでしょうね。

                坂本  誠   

二千九百六十九: マスメディアについて_No.2

二千九百五十二:マスメディアについて』の2段目です。

写真は、「ハートの贈りもの-2013黄金時代」様、2013年2月22日記事より引用しました。Times_square_billboards11 

『OPPTは合法的に企業、銀行、及び政府を奴隷制度と私的なマネーシステムの罪で差し押さえた(全文)』の中で、古いパラダイムの条項の3がありました。

    3) マスメディアは、企業政府が利用している、家庭にプロパガンダを届けるツールに過ぎない。

つまり、マスメディアが「報道の自由」という観点から、放送や報道などを行っていないことがわかります。
これだと、「2012年12月25日以降に、世界が新しいパラダイムに変わりました」というような重要な報道もしないことでしょう。

また、実際に、多くの人にとって、マスメディアから受け取る正しい情報が失われる可能性もあります。
過去、日本では、「コンピューター監視法」の成立過程も報道されなかったし、福島原発の情報とかも隠されていたものもありました
例は様々にありますが、ドイツ公共放送ZDFの『フクシマの嘘』のビデオとか、マーティン・ファクラー著「『本当のこと』を伝えない日本の新聞」等も参照してください。
また、フリーエネルギーの事も報道しません。
これでは、多くの人のマスメディアへの評価が下がることでしょう。

そこで、現在、地球の上の多くのお金をOPPTが保全してあります。
また、同時に、OPPTが地球上の「企業」と呼ばれたものを保全していることがわかります。
つまり、OPPTが多くのマスメディアを保全していることがわかります。

ですから、OPPTの保全を担当している人が世界の多くのマスメディアと呼ばれた企業に対して、「給与を下げる」という方法もあるでしょう。
マスメディアが、OPPTの事を正しく報道してくれれば、「正しい報道をしている」という実績を持って、「給与が上がるかもしれないよ」と、OPPTの保全を担当している人が言ってあげることも出来るかもしれません。

しかし、現在、多くのマスメディアが、古いパラダイムであるところの「企業政府」と呼ばれた過去の政府の事を、しきりと報道しています。
ですので、多くのマスメディアに「給与が下がるよ」と、OPPTの保全を担当している人が言ってあげることも出来るかもしれません。
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確かに、「多くの人も、マスメディアに対する評価や信頼を失いつつある」とあるならば、正当な実績として、給与というものを下げないといけないといけないかと多くの人は感じるかと思います。

実際に、古いパラダイムであるところの「企業政府」の事を報道していると、「事実と違う報道をしている」と、多くの人が判断するからです。
2012年12月25日以降、古いパラダイムの「企業政府」は、もう無いので。

実際、今では、世界の多くのマスメディアの、古いパラダイムであるところの「社長」に相当するものは、現在、OPPTと呼ばれるものになります。
ですので、OPPTの保全を担当している人が多くのマスメディアに給与査定の通知を送り、給与の引き下げ、あるいは、引き下げを実行をしても、多くの人が納得するかと思います。

よく、日本人が、「国会議員の給与を下げろ」と言っているのと同じですね。
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ただし、世界の多くの国のマスメディアが、2012年12月25日に、『
OPPTは合法的に企業、銀行、及び政府を奴隷制度と私的なマネーシステムの罪で差し押さえた』ということを知らない可能性もあります。

ですから、OPPTの保全を担当している人が、正式な通知を、多くの国のマスメディアに送る必要があるかもしれません。

               
                坂本  誠   

2013年2月27日 (水)

二千九百六十八: 『お知らせ_No.107』の解釈です。_No.2

こんばんわ。

再び、『二千九百六十三:お知らせ_No.107』の解釈を、私なりにしていきたいと思います。
これも、再びなのですが、本題に入る前に、このような時は、昔から言われているとおり、

    「お互いに愛し合おうね」
    「許し合おうね」
    「良い社会を作っていこうね」
   
等の言葉を明るい笑顔で、口ずさみながら、多くの人と一緒に解釈していきたいと思います。
私も、落ち着いてやって行きたいと思いますので。

それと、別の段で書きたいこともありますので、それはそれで書きます。
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あれから、調査が進みました。
しかし、

●公共信託(OPPT)は、銀行を含む主な企業の担保を保全した 2013年2月4日 | 目覚め Despertando.me
http://japonese.despertando.me/%e5%85%ac%e5%85%b1%e4%bf%a1%e8%a8%97%e3%81%af%e3%80%81%e9%8a%80%e8%a1%8c%e3%82%92%e5%90%ab%e3%82%80%e4%b8%bb%e3%81%aa%e4%bc%81%e6%a5%ad%e3%81%ae%e6%8b%85%e4%bf%9d%e3%82%92%e4%bf%9d%e5%85%a8%e3%81%97/

の中で、以下の一文があります。

    「この惑星上で関心を持つ全ての人たちは、www.oppt-in.comを参照して、この問題を自分自身で調査するよう勧められる
   
と、ありますから、OPPTに関する疑問などは、原則として、色々な人がご自身で調査していくことが勧められています。

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まず、私の疑問点を書きます。
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Q①:OPPTの差し押さえるべき「抵当物」と呼ばれたもの。
            (広い意味合いで書くのですが、抵当物とは「差し押さえられるべきもの」です。)
Q②:なぜ、マスメディアは情報の開示などをしなかったのか?
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ここからが、得られた情報からの解釈です。
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A①:「抵当物」について。

これらが何によって、確認できるかと言うと、上の●の文章の中にあります。

上のURLの文章の中に、

    「これらの企業の名称、所有者、権利、及び全ての資産は、正当に保全され、惑星の人々に平等に配分されるよう、信託の管理下におかれた。」

という一文があります。
OPPTが古いパラダイムの世界に要求していた抵当物は上の文章から、逆算して、わかります。

二千九百六十三:お知らせ_No.107』に「1)政府は企業体であった」とありますから、政府でさえも企業だったことになります。
ですから、ほとんど多くの政府も、OPPTによって「差し押さえられるべきもの」だったことがわかります。
つまり、「日本企業(あるいは他の国、米国企業、オーストラリア企業、その他多数)」、「所有者」、「権利」、「全ての資産」が、私の知りたかった抵当物です。
実は、憲法や法律というものも、人々の作ったもの(ルール)なのです。
ですから、「憲法や法律」も「全ての資産」です。

ですから、2012年12月25日にOPPTが差し押さえたものを箇条書きで書きます。

2012年12月25日以降から、無効なもの:

①:日本国憲法や世界の他の国々の憲法。
②:憲法失効につき、それらの国々の全ての法律も無効。
③:日本国憲法や世界の他の国々の憲法も失効されているので、国境も無効。
④:例えば、多くの日本人が「日本」という土地を所有していました。多くの人が自分の国を所有していたので、これも、失効されて、現在、地球の上には、ほとんど国境は無い状態です。
⑤:それらの国の全ての企業。
⑥:および、何かの生産物の所有権。
⑦:あるいは、何かの物質(古いパラダイムで言う所の「紙幣」や「コイン」も含みます)。

これが、私の知りたかった「抵当物」でした。

ですから、現在、地球の上には、確かに、国境も無く、何かの所有物も無く、何の法律も無いため、多くの政府が無政府状態とも言える状態ですが、OPPTの規則が動いています。
ですから、完全に、「無政府状態」と呼べる状態ではありません。

上の①から⑦までのことを考えていると、今現在は混乱をきたす人もいるでしょうから、何か起きることや解決例などは徐々に書かせてください。。
また、どうか、このブログの読者ご自身でもお考えください。

ですから、『二千九百六十三:お知らせ_No.107』の中に以下の一文があります。

    「系統的に言えば・・・私たちは自由なのだ!!」

つまり、私達は、本当の意味で、自由なのです。
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ただし、新しいパラダイムでの確認事項も動いています。

●公共信託は以下のことを確認する。
:男、女、子供全ては、創造主によって犯すことが出来ない価値と権利を与えられ、誰一人といえども、偽の領地、企業という虚構によっては、又は人々への適切な通知なしには、及び契約又は貸付契約によって規定され、合意されたものでない限り、他者の特別な関心にさらされることがないものとする。

これについての、私の解釈もありますが、まずは、これを読まれるこのブログの読者の方が、考えて下さることを、私は祈ります。
これも徐々に書きたいと思います。
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ただし、例外があります。

それは、米国証券取引所に証券番号の無かった国です。
それらは、北朝鮮とか、キューバとか、イランとかです。
「合法的に保全した」と聞いていませんので。
これらの国については、旧来の「決まり」というものが生きているかもしれません。
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A②:マスメディアについて

また、マスメディアも、古い企業政府(例えば、「日本企業」)の下の子会社であったため、親会社(例えば、「日本企業」)の指示などを受けなくてはいけなかった筈であり、情報の操作も可能だったと考えられます。

マスメディアについては、これ以上、調べても、あまり意味が無いかと思いますが、気付いた時には、何か書きたいと思います。
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最後に余談として、書いておきます。

前回書いたUCCの事です。

2012年12月25日まで、米国で採用されていたUCCは、「闇ルール」と呼ばれるべき状態のものだったことがわかると思います。

UCCは法律学校でさえも、教えられなかったのですから(法律で無いのだから)。
住宅トラブルがあったとしても、その住宅を買った人と、売りつけた商人の間で、何かの訴訟があっても、法廷で、そのUCCが見せられなかった可能性があります。
なにせ、国の定めた法律では無かったのですから。
たとえ、法廷で、そのUCCを開示されても、誰かがサッとそのUCCの不利な点を変えれば良いのです。

また、過去、サブライムローン問題がありました。
住宅関係のローンの問題でした。
この時でも、商人の方が危機に陥っても、そのUCCを、誰かがサッと変えたら良いだけです。
そして、商人が逃げれる可能性も高いです。
実際、そのようなことが現実にあったかどうかはわかりませんが、充分に考えられます。
つまり、米国政府も、米国の一般の人々も、日本で言うところの『商法』に当たるもので、商人達の商業活動を取り締まれなかったのです。

つまり、2012年12月25日まで、米国で機能していた憲法がどれほど、異常な状態だったかを、このブログを読む人はわかると思います。
また、多くの人が、以前の合衆国憲法なんて、読んだことは無いでしょうけど、このブログのこの文章があることで、その憲法の異常な証拠を読者は手にすることが出来るでしょう。
今現在(2013/2/27)では、もう、2012年12月25日以前の合衆国憲法も存在しないし、昔のUCCも存在していませんが。

                坂本  誠   

二千九百六十七: UCCについて

二千九百六十四:『お知らせ_No.107』の解釈です。』の続きのような記事になります。

まず、私の記述に間違いがありました。
訂正します。
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間違った段落:『二千九百六十四:『お知らせ_No.107』の解釈です。』
間違った場所:UCCについての引用の辺り

●訂正前文章:
つまり、「UCC(統一商事法典)」は米国の法律ですが、日本が米国内に入って、その「奴隷商売」と見なされたものを実行出来たわけです。

■訂正後文章:
つまり、「UCC(統一商事法典)」は米国の法典ですが、日本が米国内に入って、その「奴隷商売」と見なされたものを実行出来たわけです。

つまり、2012年12月25日以前に、米国で採用されていたUCCは、「法律」ではなく、ただの「法典」でした。
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このブログの読者には、この大きな違いがわかるでしょうか?

日本ならば、『商法』と言って、国が商売行為の基準を法律として定めたものを、誰でもが見られるようにしています。
今現在の、日本の『商法』は、太平洋戦争の前のものを引き継いでいますから、カタカナばかりで読みにくいです。
しかし、本屋に行けば、現代語やひらがなを入れて、わかりやすく説明した本も売られています。
ですから、誰でも、商売法律を学べて、商売を始めることが出来ます。

そして、国から認められた平等な正式ルールです。
ですから、比較的、安全に日本では商売をすることが出来たと言えるでしょう(2012年12月25日以前は)。
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しかし、2012年12月25日以前に、米国で採用されていたUCCは違うのです。

二千九百六十三:お知らせ_No.107』から、以下の文章を持ってきます。

しかし、UCCは法律学校では教えられない。
        :
        :
しかし、OPPTの信託者のうちの一人が、UCCに職業的な関わりを持ち、いかに”直近までの過去において権力を持っていた者”が米国の財政・金融システムを非常に高度なレベルで支配するためにUCCを操作していたかを瞬時に理解した。」

と書かれています。

商売専門の人でないと、このUCCを見れず、しかも、それは日本の『商法』のように法律では無いので、商人がブラック・ボックスの中で、商売ルールを使うような感じになります。
従って、日本の商売のような、透明性が欠けています。

しかも、時々によって、このUCCが、米国ではなく、その当時の権威のある感じのような人によって、修正や訂正が加えられます。
しかも、WikipediaのUCCの説明を以下に引用します。

この法典は民間団体の作成によるものであり、それ自体法律としての効力を有さず、各州において同内容の立法をすることを勧告するものにすぎない。しかし、州の立法府において採択されれば州法典の一部を構成し、法律としての効力を有することになる。州では統一法を一字一句変えずに採択することも可能であるし、一部の事項について修正を加えることが必要であると立法府が判断する場合は修正して採択することも可能である。修正が小規模のものである限り、州間の法の統一という目的を阻害することはない。」

つまり、ある州によっては、法律でも無い。
しかし、ある州によっては、法律になる。
しかも、ある州によっては、修正も可能である。
しかも、ある人間によって、修正可能である。
UCCがアメリカ合衆国の法律とされておらず、一般の人間にも公開されない。
---------------------------------------
まだ、不思議なことが出てきます。

色々な国が、米国の中に入って、米国の法律の下で、多くの国々が奴隷商売を行っていたというならば、以下のように、思う読者も出て来るかもしれません。

    「それじゃあ、アメリカ政府が、その法律を変えたら、他の国には不利でも、アメリカ政府に都合の良い商売が出来るのではないのか?」

と。
ところが、そうでは、ありません。
ある一定の人間が、そのUCC法典に勝手に修正を加えて、ある州では法律でもあり、ある州では法律でも無い、そのルールを使うと、不平等な結果が出来るのです。

例えば

    「日本車を100万円で、米国で売っていたのに、ある人間が、急にその法典を変更して、急に、その日本車が500円となった」

とか。
しかも、それが法律で公開されずに、しかも、別々の州で、バラバラな扱いを受けてしまう。
しかも、米国の商売人で無い人間が、家を新築していたら、途中で、ルールが変更されたので、大幅に予算が狂う時も出てきます。
しかも、米国の商売人だけが、そのルール変更を知らされるので、一般の人間には、「なぜ、こんなに予算が狂ったのか、わからない」と、泣き寝入りしても、その理由は知らせれません。
一般の人間には、そのUCCのルールは見せられないので。
---------------------------------------
ですから、普通の日本の商売人ならば、私のここまでの説明で、

    「米国で店を構えるべきではない」

と、パッとわかるでしょう。
また、当然、一般の商売人で無い人間が、「米国に行って、家や車を買うことは、非常に危ない」とわかるでしょう。
ですから、米国に居住すること自体が危なかったでしょう。

ですから、「米国は訴訟社会である」と言われても仕方無かったでしょう。
---------------------------------------
つまり、これだと、アメリカという国が繁盛するのではなく、アメリカのごく少数の商売人が、大きな富を手にすることがわかるでしょう。
しかも、商人だけが見られるブラック・ボックスのルールの中で。
ですから、以下のように考える人間が出て来て当然でしょう。

    「それじゃあ、アメリカのごく少数の人間が、そのUCC法典を変えたら、他の国々には不利でも、アメリカのごく少数の人間にとってのみ、都合の良い商売が出来るのではないのか?」

と。

しかも、

「●OPPTがUCC(統一商事法典)に基づいてス エーデン政府に請願書を提出-新聞記者に向けての公表文」によると、UCCは米国の法律ではなく、国家間、及び世界的な通商をつかさどる統一法であり、私的組織によって作成、承認され、50の米国の各州、ワシントンD.C.、プエルトリコ共和国、及びバージン諸島、及び世界の主要な政府に承認されている

とあります。

ですから、ある商売のルールが「私的組織によって作成、承認され」ていたわけです。
そして、その商売のルールが、米国の中で、禁忌の商売である奴隷商売として「世界の主要な政府に承認されて」いたわけです。
---------------------------------------------------------
ここからは、ちょっと明るい感じになります。

2012年12月25日以前は、UCCは法律ではないため、OPPTの代表の3人が、「この惑星上の、”創造主が創造した一つのものである人々”である全ての個人を平等な受益者」と書き込むことも出来たのです。
法律ではないので。

また、UCCが密室商売として、多国間の中で、(禁忌の商売ですが)奴隷商売においても、成り立っていましたから、「国際法」とも言えるわけです。
国際法の定義として、Wikipediaに、

    (b)法として認められた一般慣行の証拠としての国際慣習
    (c)文明国が認めた法の一般原則

がありますので。

ですから、2012年12月25日以降、「UCCは米国の法律ではなく、国家間、及び世界的な通商をつかさどる統一法」となり、明るく、UCCは生まれ変わったのです。

ですので、今現在、「多くの資源が地球の上の全ての人の物」となったわけです。

                坂本  誠   

二千九百六十六: お知らせ_No.108

(以下、『ほんとうがいちばん』様、2013年2月15日記事より引用)
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●OPPTがUCC(統一商事法典)に基づいてスエーデン政府に請願書を提出-新聞記者に向けての公表文
http://mizu888.at.webry.info/201302/article_65.html

OPPTがスエーデン政府に請願書を提出  2013年2月20日

GFLサービ スさんより

http://removingtheshackles.blogspot.be/search?updated-min=2013-01-01T00:00:00-05:00&updated-max=2014-01-01T00:00:00-05:00&max-results=50

OPPT Makes Plea To The Swedish Government

OPPTはUCC(統一商事法典)に基づいてスエーデン政府に請願書を提出した。
UCCは米国の法律ではなく、国家間、及び世界的な通商をつかさどる統一法であり、私的組織によって作成、承認され、50の米国の各州、ワシントンD.C.、プエルトリコ共和国、及びバージン諸島、及び世界の主要な政府に承認されている。

以下の文書はスエーデンのフレデリック・ラインフェルト首相に送られたもので、新聞記者に向けての公表文である。

~~~~~~~

  フレデリック・ラインフェルト首相殿

  Regeringskansliet
  103 33 Stockholm
  February 20, 2013

  私は、今、この時に、この惑星上の全ての人間の心に触れる、非常に緊急な問題についてお尋ねするためにこの手紙をあなたにお送りするものです。

  私のあなたへのお願いは、真実を明らかにする心を砕かれた兄弟、姉妹たちを救済すること以外の動機を持っていません。

  この美しい国の人々の政府は企業体であったことが、最近になってわかりました。
  これは私たちが真に人々のためのニーズに役立つ政府を持っておらず、いわゆる政府は、政府として作用する企業であったことを意味します。

  真に活動的で、合法的な政府と企業体政府との間の差には大きいものがあります。
  私たち人民は、欺瞞によって、商品とされ、企業にとっての私たちの命は金額に換算され、貨物とみなされていたのです。
  私たちの個人的な所有物も、子供たちも取り上げられ、生命さえも奪われ、夢は破れました。

  私たちは企業の所有物であり、奴隷だったのです。

  これは私たち全てにとって、目覚めをさせてくれた非常に重要な情報です。

~~~~~~~

2012年12月25日には、世界は変わりましたが、それまで言われていた変わり方とは違いました。
天災的な破壊、地面の隆起、世界の終わりのような予言は実現しませんでした。
それでも、世界は誰も想像できなかった変化を起こしました。

長期に亘る一連のUCC訴訟を通じての法的な調査の後に、長大な法的通告プロセスによって、世界中の企業的な実体は打ち切りになり、2012年12月25日にはその旨がOPPT(一つのものである人々の公共信託) によって、法に則って通告されました。
私たちの法的システムを統合している唯一の法はそれまでは、海事法(水運又は通商に関する法)であって、共通法(地上、及び人々に関する法)ではありませんでした。
これらの企業体の司法システムもまた、打ち切られました。

2012年の年末以降、世界中の数百万の人たちに私たちの新しい信託が紹介されました。
あなたを含む私たち全てはこの信託の受益者です。
企業的通商実体によって、基金はこの惑星の人々のための保管庫にしまわれていましたが、今では、私たちのためにOPPTが保管しています。

この世界の全ての男女、及び子供たちは、今では、私たちを欠乏、無視、恐れ、及び不正義に基づく古い奴隷システムから抜け出して、とうとう個人の自由、豊穣、愛、及び共感を尊重する新時代に突入しました。

抑圧、支配、貧困及び戦争の古い世界を楽しんだ 者はほとんどいないことを私は知っています。
人々の幸福な状態と自由に対する最大の危険があったこの世界を支配していたのは、しばしば人々自身の政府でした。
自薦によるほんのわずかな者たちが、保護され、奉仕され、支援されるべきであった人々に対する恐怖、脅迫、窃盗、殺人、及び拷問を利用して支配権を 握っていた世界だったのです。

この世界は今では最後の、死の直前の日を迎えています。

この狂った、破壊的な、凶暴なパロディーは終わりに至りました。
当初は、私たちは法的には、聖なる存在として自由であり、わずかな数の者たちの欺瞞の力によって作られた商品ではありませんでした。

http://www12.plala.or.jp/gflservice/OPPTMakesPleaToSwedishGovernment130220.html

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(引用終わり)

                坂本  誠   

2013年2月26日 (火)

二千九百六十五: フリーエネルギーと財政について_No.2

こんばんわ。

二千九百二十三:フリーエネルギーと財政について』の2段目です。

OPPTが、現在、大量のお金を所有しているというならば、ベルギーのケシェ財団が作ったという、フリーエネルギー装置を大量に、多くの人々に配布するというのが、良いと思います。
世界の色々な人の誰を優先して、フリーエネルギー装置を手渡すのかは、私はわかりません。

しかし、放射能を除去するという装置も、フリーエネルギーならば、東日本に、その装置を急いで配布するというのは、どうでしょうか。

あるいは、日本人の井出治さんの作った「デゴイチ」と呼ばれる装置を早急に大量生産するとか。
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私は、英語の読み書きは出来ても、ヒアリングやスピーキングなどが苦手なので、ベルギーのケシェ財団に電話するのが難しいのです。
実は、多くの日本人の英語の能力は読み書きは出来ても、ヒアリング・スピーキングの能力は弱いのです。

現実、政府も失われているのだから、誰が提案しようとかまわないと思います。

                坂本  誠   

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